巧妙化する詐欺サイト：注意してみるべき点
以前は、見るからに詐欺サイトでしょ！っていうサイトが多かったので騙されることはなかったのですが、最近では、詐欺サイトも色々修正されてアップグレードされていて、一見普通のサイトのようにうまく偽装しているものがあるので注意が必要です。私も騙される一歩手前までいったことがあるのでその時の経験をもとに書き留めておきます。
まずは会社概要を見よ！
そもそも会社概要がないというのは論外。会社概要があっても会社名や所在地がにないものもアウト。ただ、このように作りが荒い詐欺サイトは最近では少ない。詐欺サイトもある程度は作りこんでいるので、一見したしただけではわからない場合もある。
日本でネット通販サイトを運用する場合、法律で（特定商取引法）で消費者に対して次に挙げる情報を必ず提供する必要があります。
（１）会社名
（２）所在地
（３）電話番号
（４）サイト運営責任者の氏名
この中の一つでも記載漏れがあれば法律違反であるので、なければアウト、それは偽サイトということになる。
特に、この中で電話番号が記載されていない場合が多い。電話番号を取得するにはある程度敷居が高いというのもあるし、足がつきやすいということがあるからだ。一番最初に電話番号があるかないかを見るのが重要である。
以前は、住所が架空のものであったり、別の建物であったりするケースがあったが、最近は、Googleマップで検索されてもいいように、オフィスビルの住所を書いている場合がある。そのビルに実際どんな会社が入っているか簡単に調べることができないのを逆手にとってもっともらしく偽装している場合がある。
ただ、この点はあることをすれば看破できる・・その方法とは
国税庁法人番号公表サイトで検索せよ！
国税庁の法人番号公表サイトでは、日本で法人として登録している会社の
（１）商号又は名称
（２）本店又は主たる事業所の所在地
（３）法人番号
の基本３情報が公表されています。このサイトで、法人として登録しているか確認しましょう。ただ、本当に実在する会社の情報を使い、偽装している場合もあるので、これだけで完全に信用するのは危険です。
ブラウザーのアドレスバーを確認せよ！
正規の通販サイトでは、セキュリティ対策されているので、ブラウザのアドレスバーをみれば、判別できる場合もあります。
「ログイン」ボタンを押した際や、ショッピングカード画面で、URLが「http//:」から「https://」に変化しない場合や、
鍵マークがついていない場合は詐欺サイトである可能性が非常に高い。
例) アマゾンの場合
[補足] HTTPSはHTTPに暗号化機能SSLを実装したHTTPのこと。サーバーとクライアント間の通信を傍受から守ったり、通信経路上での第三者のなりすましを防止する。クレジットカードなどの個人番号や個人情報をやり取りする際には必ず用いられている。
日本語を注意して見ろ！
詐欺サイトの多くは海外の犯罪グループが作っている場合が多いので、書いてある文章がおかしいことがある。以前は、Google翻訳しただけだろ！というような奇怪な文章が羅列されていることもあったが、文章も洗練され違和感がないほどにまでになっているので注意が必要だ。
見るべき個所は、助詞・助動詞・副詞などの細かい部分である。
実際の詐欺サイトの一例を示します。
通常なら「～おりません」でいいのに「～おりませんです」のようによくわからない使い方をしている。ネイティブでなければ、助詞や助動詞、副詞などを完璧に使いこなせる人は結構稀で、ちょっとしたミスをします。こういう細かい点に注意を払うのも詐欺サイトに引っかからないようにするためには必要です。
最後に
詐欺グループは、商品代金を騙し取るよりも、氏名・住所・電話番号・メールアドレス・パスワードなどの個人情報を盗むことが主目的の場合が多いです。（入手した情報をもとにフィッシングなどを行ったりする）。特に複数のサービスで同じパスワードなどを使用していた場合、連鎖的に被害が拡大する場合があります。個人情報を扱う場合は、十分に気を付け自分を守るようにしましょう。
